サラリーマンのAkiです。
もはや、コロナウイルスは世界中に災禍をもたらすものになりました。
それで、だんだんとその影響がとりざたされるようになっています。
それは、とてつもない話になりそうです。
自分は日本の企業（製造業）に勤める技術系の会社員なのですが、海外にある工場はほぼ閉鎖。国内にある工場も稼働率が半端なく落ち始めています。今年度の赤字転落は避けられないようです。そうなると派遣や契約社員に辞めてもらうとか、必然的に固定費を下げる方向に向かいます。最後は希望退職を募る、みたいなことになるかもしれません。
でも、今回のコロナ禍は、それで済むような次元のはなしではないようです。
IMFの理事は、『世界恐慌』以来の景気悪化となる、と言っています。
世界恐慌についての説明（一部ネットから引用）
世界恐慌（Great Depression）とは1930年代にアメリカを皮切りに世界的に起こった深刻な経済恐慌のことで、世界のほとんどの国で、1929年に始まり、1930年代後半まで続いた不況のことです。それは20世紀の中で最も長く、最も深く、最も広範な不況であったそうです。世界大恐慌は1929年9月4日頃から始まったアメリカの株価の大暴落から始まり、1929年から1932年の間に世界の国内総生産（GDP）は約15％減少。個人所得、税収、利益、物価は下落し、国際貿易は50％以上減少した。米国の失業率は23％に上昇し、一部の国では33％にまで上昇した。農村地域や農村地域は農作物の価格が約65％下落したために苦しみ、鉱業や伐採などの第一次産業に依存している地域が最も被害を受けた。
一方、世界恐慌のような状態にはならず、『オイルショック』に近い状態になるのでは、という人もいます。
オイルショックについての説明（一部ネットから引用）
オイルショック（Oil shock）とは、不景気の通称で1973年（第1次）と1979年（第2次）に始まった（ピークは1980年）、原油の供給逼迫および原油価格高騰と、それによる世界の経済混乱のこと。日本では、その対策として1973年（昭和48年）11月16日、石油緊急対策要綱を閣議決定し、「総需要抑制策」が採られる。そのため、日本の消費は低迷し、大型公共事業が凍結・縮小されるようになります。 一方、オイル資源が入りにくくなるため、日本の消費者物価指数は、1974年（昭和49年）に23%上昇し、「狂乱物価」といわれれるインフレが発生しました。そのインフレ抑制のため、公定歩合（日銀貸し出し金利）の引き上げが行われ、企業の設備投資を抑制する政策がとられましたた。企業の設備投資が少なくなると、当然のことですが生産量は伸びず、その結果、1974年（昭和49年）はー1.2%という戦後初めてのマイナスの経済成長を経験となり、高度経済成長が終わったのです。 オイルショックは、「stagnation（停滞）」と「inflation（インフレーション）」が同時におこる不況で、スタグフレーション（stagflation）だったのです。
今回のコロナ禍で、人の移動が制限され始めています。
コロナ以後の世界がどうなってゆくのか、そして、私たちは、これからどうやってゆけばいいのか、その解決に向けた光の方向について自分なりに考えてみたいと思います。
コロナ以後（１）（終わり）
