日本人ゲイのAkiです。
Akiは普通の会社員です。なのでずっと会社で働いてきました。それで、その働き方については疑問を持ちながらも、組織の一員なんだからと自分に言い聞かせながらやってきました。でも、ちょっと前から新しい変化をもたらしてくれそうな空気を感じるようになりました。
それは、「働き方改革」
日本政府の重要政策のひとつです。しかし、なにをどう変えようとしているのか、Akiには、よくわかりません。ちなみに政府が掲げている施策は以下のとおりです。
（1）非正規雇用の待遇差改善
（2）長時間労働の是正
（3）柔軟な働き方ができる環境づくり
（4）ダイバーシティの推進 ※ダイバーシティー／diversity
（5）賃金引き上げと労働生産性向上
（6）再就職支援と人材育成
（7）ハラスメント防止対策
要は、日本の人口が減ってきて、労働力不足になるので、労働の生産性を上げようとする試みのようです。一言でいうのなら多様な働き方を可能にする社会を目指します、ということです。日本人ゲイで、普通の会社員であるAkiにとって関係しそうなところは（3）の柔軟な働き方ができる環境づくりや（4）のダイバーシティの推進くらいでしょうか。
しかし、実際にAkiの会社で行われていることは、女性の育児休暇の拡充や時間短縮勤務とか、男性でも育児休暇がとれます、とか、そういった労働環境作りです。また「ダイバーシティ」ですが、これは多様性を表す言葉で、人種・性別・価値観（これにLGBTも含みますね）、障がいの有無にかかわらず多様な人材を積極的に採用していこうとする取り組みのことです。しかし、Akiはゲイではあるのですが、LGBTとして、別に特段の配慮は求めていません。ゲイである以前に普通の日本人で、会社員であると思っていますので。
また、ダイバーシティーには人種の多様化も含まれます。そういえば最近、いろいろな国の人がAkiの会社に入ってきて、直接話す機会が増えたなと思います。これはAkiにとって楽しいことですし、いろいろ配慮しなければならない場面（イスラム教だとお祈りとか）はあるのですが、活力や刺激が生まれるのは間違いないようです。これはダイバーシティー政策（人種の多様化）のおかげかもしれませんね。
日本の人口は2008年をピークに減少に転じているそうです。今、日本は世界第3位の経済規模ですがこれを維持しようとすると、労働生産性をあげなければならない。これは理解できます。でもそれに対する政策が上記の７つ。正直、そのすべてが生産性向上につながっているのか、疑問です。本当につながっているのかな。
Akiは研究者、技術者で、新しい商品開発が仕事なのですが、これらの政策によって時間の縛りや賃金（固定費）の縛り、ハラスメント防止などが過度に行われて、息苦しい働き方になるのでは、と思っています。その中で、いいかなと思うのは、この政策の推進（働き方の多様化／ダイバーシティー）によって所属する会社だけに縛られなくてもよいかもしれない、ということです。Akiが勤務する会社では兼業が禁止されています。ひたすら今の会社のことだけをやらなければなりません。もし兼業が許されたら一企業の社員でありながら、別の仕事もやることができます。Akiにとっての働き方改革のポイントはそこなんです。決してLGBTではないのです。でも、まだ会社にはその動きはありません。 兼業ができることで収入も増えますし、経済もより活発化すると思うんですけど。しかし、その分、自己責任の部分が増えて大変になるかもしれません。でも、それはそれで働く人の意識改革にもつながるし、労働の質の向上に役立つと思うのですが、果たしてどんなもんでしょうか？ 企業にとってはやはりマイナスなのかな？
のびのびと、軽やかに、スピード感のある仕事。
『働き方改革』で労働の質が多様化して、これができたらいいな、とAkiは思っています。
働き方改革 （終わり）
